近年は、原材料費や燃料費の高騰、運賃の値上げなどの多くの物流課題に直面している製造業や輸出入企業の方々は多いのではないでしょうか。

そのような中、物流コストを削減しなければ、利益が圧迫されてしまうということもあるでしょう。しかし、すでにコスト削減は限界を迎えているということもあるのではないでしょうか。

そこで今回は、物流コストの最適化のための一つの方策をご紹介します。それは輸配送ネットワークを見直し、フェリー輸送や共同輸送などを用いた再構築を通じた輸送効率化です。この施策により物流コストの大幅な削減が期待できます。具体的な方法もあわせてご紹介しますので、ぜひ参考にされてみてください。

物流コスト削減の限界

物流コスト削減の必要性が増す中で、すでに限界を感じている荷主企業もあるでしょう。そこで物流コスト削減の必要性と直面している課題についてご紹介します。

物流コスト削減の必要性

物流2024年問題を受け、トラックドライバーの長時間労働の是正が行われた中、物流コスト高騰や人手不足に直面しています。物流コストの中でも、運賃や資材費の高騰が続く中、できるだけ削減することは喫緊の課題となっています。

値下げ交渉や資材の検討には限界がある

物流コストの削減策といえば、荷主企業にとっては、委託している運送企業に対して運賃を値下げする交渉を行ったり、できるだけ安い梱包資材に切り替えたりすることが挙げられます。しかし、これらの部分的なアプローチでは、もはや物流コストの削減は、限界を迎えているのが実情です。

これからの時代に必要なのは、物流全体を見渡したトータルでの最適化にあるのではないでしょうか。

「輸配送ネットワークの再構築」で物流コスト最適化！

輸送手段やネットワークを抜本的に見直すことで、物流コストの最適化を進めるアイデアが2つあります。

1.モーダルシフト（輸送手段の転換）
一つ目は、輸送手段を転換する方法です。長距離トラック輸送からフェリーや鉄道へ転換する「モーダルシフト」を進めることで、大量輸送によるコストメリットを創出します。

2.共同配送・フェリー混載便による輸送
共同配送やフェリー混載便を用いた輸送形態です。共同配送については後ほど詳しく解説しますが、複数の荷主が同一の車両を使用して、配送エリアや配送ルートを共有する仕組みです。これにより車両の数と配送コストの削減が可能です。この施策もトラックへの積載効率向上が見込めます。

またフェリー輸送は大量に貨物を運べるのに加えて、複数荷主の混載便も可能です。積載効率を劇的に高め、輸送コストそのものを根本から引き下げることができます。

次からは、それぞれを詳しく、具体的な方法も交えて解説します。

1.フェリーを活用した「モーダルシフト」

モーダルシフトとは？

モーダルシフトとは、トラック輸送等の貨物輸送を、船舶や鉄道を利用する輸送へ転換する施策です。

CO2削減やドライバー不足対策、輸送効率の向上、コスト削減などの効果が期待できます。

近年は、省エネルギーや環境負荷の低減などのメリットが注目されていますが、昨今の「物流2024年問題（※1）」をはじめとした物流効率化やコスト削減の有効策としても重要視されています。

※1「働き方改革関連法」において、2024年4月から自動車運転業務における時間外労働の上限（休日を除く年960時間）規制などが適用されたことにより発生する問題の総称。

フェリーを活用したモーダルシフトのメリット

・ドライバーの労働時間削減
フェリー輸送では、貨物を積んだトレーラーのみ輸送する無人輸送が可能です。そのため、ドライバーの拘束時間を大幅に削減します。

ドライバーはフェリーの寄港地点と集配先への短距離運転にとどまるため、長距離トラックドライバーの労働時間の規制に対応できます。

またドライバーがトラックごとフェリーに8時間以上乗船する場合は、その乗船時間は休息期間として取り扱いができる特例を適用できます。そのため、月間拘束時間の上限を遵守することが可能です。

・大量輸送による輸送コスト削減
フェリーによる海上輸送は一度に大量に輸送が可能になるため、長距離になるほどトラック直送よりも輸送コスト（運賃・燃料費）の削減効果が期待できます。
また海上輸送は、重量によってコストが上がる航空輸送と比べても、コストダウンが見込めます。

・CO2排出量の削減による環境対応
輸送に伴うCO2排出量を大幅に削減できることから、環境対応およびESG経営（※2）へ貢献します。

※2 環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の3点から企業経営を行う手法。

2.共同配送・フェリー混載便による輸送

共同配送とは？

共同配送とは、複数の荷主等が連携を取り、同じトラックやトレーラーなどに荷物を積載して配送することをいいます。より少ないトラック台数で輸送を行えることから、ドライバーの人数の削減にもつながります。

近年は長距離フェリーを活用した異業種または同業種の共同幹線輸送も行われており、成功事例もあります。

長距離フェリーを活用した異業種・同業種の共同幹線輸送のメリット

・積載効率向上とトラック台数削減
長距離フェリーに他社の荷物を混載することで、積載効率が向上します。従来の陸送のみと比べて輸送台数の削減にもつながります。

・ドライバーの労働負荷軽減
物流センターから港までの距離が短ければ、長距離の陸上輸送が不要になるため、ドライバーの稼働時間が減り、労働力の省力化にもつながります。

・大量輸送による輸送コスト削減
先述の通り、フェリーによる大量輸送が輸送コスト削減にも寄与します。

共同配送×フェリー輸送事例

異業種共同輸送の事例をご紹介します。

関光ロジNEXTは、食品メーカー、日用雑貨メーカー、物流機器メーカーの異なる事業種3社の貨物を組み合わせた共同幹線輸送のサポートを行いました。

それぞれ別のルートをトラックで陸走していましたが、東京港―徳島港―新門司港（北九州）のフェリー輸送と各港からの陸送に切り替えた結果、陸送距離の大幅な削減につながり、ドライバー運転時間を75.9％削減できました。

この取り組みは、国の総合効率化計画に認定され、グリーン物流パートナーシップ会議優良事業者として表彰されました。

【関連リンク】
共同配送でコスト・CO2削減

まとめ

物流コスト削減が喫緊と課題となる中、モーダルシフトや共同配送などの輸配送ネットワークの再構築により、物流コストの最適化を進めることができます。トータルでの物流コスト削減と効率化を両立させられます。

フェリー輸送によるモーダルシフトや共同配送・フェリー混載便による輸送にご興味のある方は、関光ロジNEXTへお気軽にご相談ください。

貴社の物流コスト削減のお手伝いをさせていただきます。

共同配送でコスト・CO2削減

フェリー輸送のメリット