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物流コラム

モーダルシフトとは?
メリットから課題、失敗しないためのチェックリストをご紹介!

地球温暖化対策としてのCO2排出抑制のための取り組みが急務となる中、物流2024年問題や人手不足、物流コスト高騰など一連の課題から業務効率化の必要性にも迫られています。
課題解決策の一つとなるのが、トラックなどの貨物輸送を、鉄道や船舶による輸送へ転換するモーダルシフトです。

今回は、モーダルシフトの基礎知識から導入メリット、モーダルシフトを進める上での課題、導入に当たっての失敗しないポイントまで解説します。モーダルシフトをご検討される際にお役立てください。

モーダルシフトとは?

モーダルシフトの定義と、推進されている背景を紹介します。

モーダルシフトとは

トラックなどの自動車による貨物輸送を、鉄道や船舶のようなよりCO2排出量が少なく環境負荷の低い輸送手段へ転換することを指します。

国土交通省によれば、排出されるCO2の量は輸送手段によって次の違いがあります。

1トンの貨物を1km運ぶ(=1トンキロ)ときに排出されるCO2の量(2023年度試算)

トラック(営業用貨物車) 207g
鉄道 19g
船舶 42g

出典:国土交通省「物流:モーダルシフトとは」

鉄道利用では約91%、船舶利用では約80%、CO2排出量を削減できます。

モーダルシフト実施後の貨物輸送の流れ

従来、商品などの貨物輸送は、工場などの拠点からトラックにより納品先へ届けていました。モーダルシフトに転換することで、工場などの拠点から転換拠点へトラック輸送し、その後、鉄道もしくは船舶に積み替え、納品先の近くにある転換拠点まで輸送します。その後、転換拠点から納品先までトラック輸送を行います。

これにより、トラック輸送の距離を減らすことが可能です。

モーダルシフトが推進されている背景

モーダルシフトが推進されている背景として、地球温暖化への対応策を強化する必要がある点が一つに挙げられます。

さらに、昨今の「物流2024年問題」によるドライバー不足や、国内の労働力不足からくる人手不足、働き方改革の観点からも対応策となり得ることから、推進が強化されています。

モーダルシフトを導入するメリット

荷主企業は、モーダルシフトを導入するかどうかを検討していることも多いのではないでしょうか。そこでモーダルシフトのメリットをご紹介します。

CO2排出量の削減

多くの企業がSDGsへの対応やESG経営など環境負荷を減らし、持続可能な社会を作るための取り組みを強化していることと思われます。そうした中、モーダルシフトはCO2排出量の削減に直接つながる取り組みであり、地球環境を保護すると共に、企業としても責任を果たすことにつながります。

ドライバー不足への対応

トラックドライバーの時間外労働の上限規制が設けられたことで生じている物流2024年問題では、ドライバー不足も大きな課題となっています。そうした中、トラック輸送距離を削減することは、ドライバー不足への対応につながります。

効率的なトラック輸送業務の実現

従来のトラック輸送では、数百kmの距離を運転することは珍しくありません。モーダルシフトを進めればトラック輸送は最寄りの転換拠点までの距離で済むため、効率的な業務を行うことが可能です。

長距離輸送における物流コスト削減

物流コストの観点からもメリットがあります。鉄道や船舶輸送は、輸送距離が長いほど物流コストが割安になると共に、トラックに比べて一度の輸送量を増やせるため、コスト削減を実現します。

モーダルシフト等推進事業の補助金がある

国はモーダルシフトなど、物流に関する総合効率化計画を物流業者や荷主などが協議会開催によって策定、実施する場合に、諸経費や運航経費の一部に充てられる補助金制度を設けています。モーダルシフトを積極的に推進することで、補助を受けられる可能性がある点はメリットの一つです。

モーダルシフトの課題

一方で、モーダルシフトには次の課題があります。

リードタイムが伸びる可能性がある

鉄道や船舶輸送はトラック単独の輸送と比べて、輸送時間が延びてしまう恐れがあります。リードタイムの調整などの対策を講じる企業もありますが、もともとリードタイムを短縮し顧客満足度を上げることは荷主にとって重要な命題であるため、延びてしまうのであれば避けたいという考え方を持つことになるでしょう。

海上輸送により輸送品質が低下する懸念がある

船舶輸送については、これまで実施したことのある荷主が少ないこともあり、イメージが先行して「船が大きく揺れることで輸送品質が落ちてしまうのではないか?」と不安に感じるケースがあります。

現在の輸送方法におおむね満足している

現在のトラック輸送の品質やコストにおおむね満足しており、あえてモーダルシフトに転じる必要性を感じない荷主も多くいます。鉄道や船舶輸送はイメージがわきにくく、環境負荷軽減に取り組みたい気持ちはあるものの、他人事になってしまっていることも珍しくありません。

輸送コストが増加する懸念がある

モーダルシフトは、結果的に物流コストが削減できる可能性がありますが、初期投資や運用コストの増加を心配する声も聞かれます。わずかなコスト増加でも利益率に大きな影響を及ぼす業界では、少しでも輸送コストが増加する手段はできるだけ避けたいという思いがあります。

上記の課題の多くは、鉄道や船舶輸送に関する知識不足や固定概念によるところから発生していることもあります。そのため、課題解決の一歩は、モーダルシフトに関する正しい知識を取得し、考え方を切り替えることが必要といえます。

モーダルシフトを導入する際の失敗しないポイント

モーダルシフトを導入する際には、失敗を避けたいものです。そこで、効果的にモーダルシフトを推進するポイントをご紹介します。

【モーダルシフトのチェックリスト】
モーダルシフトを検討する際には、次のチェックリストで要件を事前に確認しましょう。

●リードタイムは問題ないか
●現行の輸送方法と比較して、コストが過剰にオーバーしていないか
●船舶輸送の場合、最適な海上ルートを使用しているか
●CO2の排出量はどの程度の削減が見込まれるか
●ドライバーの労働時間はどの程度の削減が見込まれるか
●輸送品質は維持できるか
●安定した輸送力は確保できるか
●国土交通省や地方港などの各種制度で利用できるものはないか
●BCP(事業継続計画)対策になっているか

例えば船舶に輸送手段を切り替えた際に、着日や着時間はどう変化するのか、リードタイムやコスト、最適なルートかどうかを確認することは最重要です。最適な海上ルートの見極めは、転換拠点までの陸送距離も含めて検討しましょう。

またCO2排出量やドライバーの労働時間の削減見込みを算出しておくことも重要です。

従来のトラック輸送と比べて輸送品質や安定した輸送力の確保は、貨物品質を守る意味で重要な確認ポイントです。

国や地方港による補助制度が利用できれば、輸送コストの削減を実現します。

またモーダルシフトは輸送ルートの複線化の観点からも有効であるため、BCP(事業継続計画)になり得ます。災害時に有効活用できるかどうかという視点も入れましょう。

これらの基準を確認するには、モーダルシフトに対応できる優良な物流企業をパートナーとして選定することが一案です。

まとめ

モーダルシフトは、CO2排出量の削減やドライバー不足への対応、長距離輸送における物流コスト削減などの数々のメリットが得られる一方で、リードタイムが伸びる可能性がある、海上輸送による輸送品質の低下、輸送コスト増加の懸念など課題もあります。

今回ご紹介した失敗しないポイントを踏まえて、モーダルシフトを効果的に進めていきましょう。

関光ロジNEXTでは、フェリー輸送でモーダルシフトをサポート可能です。

高速フェリーを利用することにより、安定したリードタイム、輸送品質の向上、輸送コストの削減効果が見込めます。

詳細は、ぜひ下記のページをご覧ください。

モーダルシフトとは?メリットと解決できる課題を解説|関光ロジNEXT株式会社

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